Archive for the ‘テレワーク’ Category

オフィス引越しも繁忙期を避けて移転コスト削減

2021-03-09

個人の引越しでも準備や当日の作業は大変です。ましてたくさんの什器や書類などを運ぶオフィス引越しでは、一般的な引越しの数倍の時間と手間がかかります。もちろん引越し料金も高額。

今回は「オフィス引越しこそ繁忙期を避けるべき理由」2点をご紹介しましょう。コストのかかるオフィス引越しこそ、引っ越し時期を選ぶべきなんです。

3月、9~12月がオフィス引越しの繁忙期

オフィス引越しの繁忙期は1年に2回あります。一般の引越しが多い3月と、秋の9~10月ごろです。

春は新年度に合わせて新オフィスをオープンさせたいというのが大きな理由ですし、オフィスの賃貸契約上、3月末日までに引越さねばならないケースもあります。秋の引越しについてはオフィス移転を終えて年内に通常営業を始めたいという点が理由です。

いずれにせよ、オフィス引越しの繁忙期は春と秋の2回やってきて、繁忙期のあいだは引越し料金が高額になるというのが重要な問題です。なぜなら運ぶべき什器や荷物が多いオフィス引越しは、引越し料金が格安になりにくいからです。

オフィス引越しのおすすめは5月初め

少しでも安くオフィス引越しをしようと思うなら、春と秋の繁忙期以外に引越すようにしましょう。おすすめの時期は5月です。

5月は天候も安定していますし、気温もそれほど高くないため引越し作業に向いている時期。日程的にはゴールデンウィークがありますので、通常業務を途切れさせずにオフィス移転ができます。

ちなみに、連休周辺でオフィス移転をしたいのなら、早めに複数の引越し業者から見積もりを取るのがいいでしょう。見積もりは最低でも4社以上の業者から取り、詳細に比較検討します。

引越し業者によってサービスやオプションの内容が違いますので、自社にとって最適な業者を決定するのは簡単ではありません。引越し業者の決定までには、かなりの時間がかかると思いましょう。

春・秋の繁忙期を避け、実績のある業者に依頼

オフィス引越しはお金も時間も予想以上にかかります。引越し料金の節約とスムーズな引越しを考えるのなら、繁忙期を避け、実績豊富な引越し業者を選びましょう。

LIVE引越サービスはこれまでに多数のオフィス引越しを担当してきました。ぜひお見積もりだけでもご依頼ください。

テレワークに最適な環境に引越する人、増加中

2021-01-21

2020年は新型コロナウイルスの感染拡大を受けて、日本人の働き方が大きく変化した年でした。感染防止のために本格的にテレワークが進められ、都心部のオフィスへ毎日通勤しない人も増えました。

そんなことから、テレワーク向け賃貸へのお引越しも増加中。ここでは「テレワークに向いている賃貸物件の条件」を2点ピックアップ。テレワークをしている方は、仕事に集中できる環境に引越す事も大切です。

テレワークに向いている賃貸物件

在宅で仕事をするテレワークの場合、重要なのがネット環境です。あらかじめすべてのお部屋にフリーWi-Fiが導入されていれば、引越した後すぐにネットがつながり仕事に支障が出にくいでしょう。

また作業用デスクと椅子など家具がそろっていれば、長時間のデスクワークでも腰痛に悩むこともありません。急なテレワーク導入でとりあえず自宅にあるローテーブルやダイニングテーブルを作業机に転用した人も多く、その結果、肩や腰が痛くなったという話もあるようです。

あらかじめテレワーク用に準備されている賃貸物件なら、デスクやいすなど仕事に集中できる家具が備え付けになっているところもあります。テレワークが継続する事が決まっているのなら、対応の賃貸物件に引越すことを検討してもいいかもしれません。

夫婦でテレワークなら、複数部屋数も必要

テレワーク用賃貸物件で重要なのが、部屋数です。一人暮らしの場合なら、ワンルームでもオフィススペースを作りやすいですし、Web会議もOK。

しかし結婚していて2人以上が同時に自宅内でテレワークをするとなると、作業スペースが2か所必要になります。Web会議の時間が重なっている場合は、別々の部屋で会議をしなければお互いの声が入ってしまい、うまくいかないからです。

また書類などを収納するスペースも2人分必要になりますので、それなりの部屋数が必要でしょう。テレワーク対応賃貸なら小さくても作業スペースに使える納戸があったり、PCが置けるデスクコーナーがあったりするので、場所の確保がしやすいのです。

テレワーク物件へのお引越しもLIVE引越サービスへ

新型コロナウイルスが収束を見せない今、テレワークを導入する企業はますます増えています。それにともない、テレワーク対応の賃貸物件への引越しを検討している人も急上昇中。

都心への通勤に縛られない働き方で快適な生活を手に入れませんか。もちろんお引越しでは、格安引越しのLIVE引越サービスがお役に立ちます!

2021年は2020年春のコロナ自粛、引越自粛のしわ寄せがくる?

2021-01-18

年が明けて2021年になりましたが、新型コロナウイルスの猛威は依然としておさまっていません。そんな中でも、経済活動や日常生活は少しずつ復活しはじめています。引越しもそのひとつ。

ここでは2021年の春の繁忙期に向けて「2020年のコロナ自粛の影響」をまとめてみました。2021年の春は、比較的静かだった2020年の繁忙期とは大きく変わりそうです。

2021年春の繁忙期は引越し増加の可能性

2020年から始まった、新型コロナウイルスの感染拡大。ちょうど3月から4月にかけての引越し繁忙期には、日本中が「緊急事態宣言」「移動の自粛」に頑張っていました。

多くの企業が春の人事異動を延期して秋にずらし、大学もパソコンなどを利用したリモートでの授業に変更。そのため引越しをする必要が少なくなり、春の大繁忙期にもかかわらず、引越し件数は減少していました。

しかし、いつまでも人の移動を制限し続けていることはできません。2020年の秋には、通常通りの人事異動を発表した企業も多かったですし、2021年の春には以前より異動件数が増える企業もありそうです。

また大学も感染対策をおこないつつ、従来の対面授業に戻る傾向にあります。ということで、2021年春の繁忙期は2020年春に引越しをしなかった人の分だけ、件数が増える可能性があるのです。

感染対策をしている引越し会社に相談を

2021年1月現在、ふたたび、新型コロナウイルスの感染者数が急増しています。政府は緊急事態宣言の発出をおこない、不要不急の外出や人の移動に制限がかかろうとしています。

引越し予定に関しても「キャンセルや延期をすべきだろうか?」と不安に感じる方も多いでしょう。しかし2020年春の緊急事態宣言を切り抜けてきた日本では、「きちんと感染防止策を取っているのなら、どうしても必要な引越しはやるべき」という認識が高まっています。

したがって、2021年春の繁忙期は従来とおなじく引越し予約が多く、早めに引越し会社をおさえたほうがいいと思われるのです。

見積依頼やご相談は公式サイト経由のオンラインでも!

2021年の繁忙期は、2020年の緊急事態宣言下とは異なり、どうしても引っ越しをしなければならないというお客さまからのご依頼が増える見込みです。見積依頼やご相談はネット及び電話などでもできますので、お気軽にLIVE引越サービスにご連絡ください。

長引くコロナを見据えたオフィス移転。シェアオフィスの利点。

2020-12-12

新型コロナウイルスの感染拡大はおさまる様子がなく、今後のワクチン導入の状況によってはさらに現状が長引くことも考えられます。ここでは、ウィズコロナの観点から「シェアオフィスを利用したオフィス移転」の利点について考えてみました。

オフィス分散化傾向は、今後も継続される可能性が高く、シェアオフィスへの移転を検討している企業も多いのです。

シェアオフィスの利点、3点!

シェアオフィスとは、広い事務所を複数の企業やフリーランスが共有する形のオフィスをいいます。新型コロナウイルスの感染防止策としてリモートワークが増加することから、最近ではシェアオフィスの需要が高まっています。

シェアオフィスの利点としては以下の3点が挙げられます。

1.契約期間の満了時に移転がしやすい
2.賃貸契約が、通常の賃貸オフィスよりも簡単にできる
3.デスクなど作業に必要な家具が備え付けられており、初期費用が少なくて済む

ほとんどのシェアオフィスはIT環境が整い、設備、サービスも最新のものが利用できます。またデスクなども備え付けになっているため、入居してすぐに仕事を始められるのも大きな利点。初期費用が少なくて済むので、移転しやすい条件が揃っているといえます。

賃貸契約が短期間なので、契約期間満了時に移転できる

さらに大きな利点としては、シェアオフィスは入居・退去がしやすい点があります。物件にもよりますが、一般的なシェアオフィスは賃貸契約が通常の賃貸オフィスより短期になっていることが多いのです。

そのため、オフィス拠点の分散化のために利用してみて、うまくいかなければ契約満了とともにほかのシェアオフィスに引越し。また様子を見るという事ができます。

こうやっていくつかのシェアオフィスを利用してみて、最終的に企業の業務内容・形態に最適なオフィスを探すのもいいでしょう。

シェアオフィスへの移転は、事務所移転の実績豊富なLIVE引越サービスへ

シェアオフィスへの移転は通常のオフィス移転よりは荷物が少ないとはいえ、さまざまな手配が必要です。利用する引越し会社も、LIVE引越サービスのように事務所移転の経験が多く、十分なノウハウを持っている引越し会社に頼むのが安心でしょう。

人も企業もコロナ移転。オフィス移転は地方へ高い関心。

2020-12-11

新型コロナウイルスの感染が始まって以来、日本の経済にも大きな変化が表れつつあります。これまでのようにすべての人や物が東京だけに集中するのではなく、地方へのオフィス移転やリモートワークが現実的になってきました。

人が移動するとなると、引越しが必要。LIVE引越サービスは長距離引越しも得意です!

地方への本社機能移転が進行

日本は長らく、東京に人・物・金が集中するスタイルで発展して来ました。一極集中には利点もありましたが、感染症を予防するという観点から見て、現在はあまり好ましくありません。

そこで新型コロナウイルスの感染拡大以降、地方へ本社機能を移転する企業も増えてきました。たとえば、人材サービス大手のパソナグループは、本社機能を兵庫県の淡路島へ段階的に移転しています。

移転にともない、本社勤務の社員のうち約25%にあたる約1000人以上が淡路島へ移動する予定です。ちなみにパソナは管理部門やITシステム部門だけでなく、代表の南部靖之氏自身も淡路島に拠点を移しているということで、企業として本腰を入れて地方への移動に取り組んでいることが見て取れます。

本社機能の移転・縮小でオフィス賃料の節約

パソナグループに限らず、地方へオフィス移転を検討する企業は次第に増えつつあるようです。理由としては本社機能の移転・縮小をおこなうことで、東京の高いオフィス賃料を節約できることが挙げられます。

実際、都内でもIT系のスタートアップ企業が多いと言われる渋谷区では、コロナ禍でオフィスの賃貸契約を終了・解約するケースが増えているそうです。このままでは都心部のオフィスは空室も出てくると見られており、東京から脱出する企業もますます増える見込みです。

こうなると、地方への事務所移転の数も増えていきそうですね。

事務所移転・長距離引越しの実績があるLIVE引越サービス

事務所の地方移転がすすめば、長距離の事務所移転やスタッフの引越しが必要になります。長距離引越しはどの引越し会社でもうまくいくわけではなく、引越し料金的にも見積もりに大きな差があります。

LIVE引越サービスは事務所移転・長距離引越しの実績が多く、安心していただける引越し会社です。お気軽に見積もりだけでもご依頼ください。

時代は“所有から利用”。企業もオフィス縮小、分散へ。

2020-12-10

かつては企業も人も、たくさんのものを所有しているのがひとつのステイタスでした。
しかし現在の流れは「所有するよりも上手に利用する」方向へシフトしつつあります。

ここではウィズコロナの観点から、今後の企業オフィスの縮小傾向や事務所移転時の引越し会社の選び方などをご紹介しましょう。オフィスも大きな場所を所有・賃貸するより、小規模オフィスを各地に置くことが検討されているのです。

最適サイズの小さなオフィスへ移転

新型コロナウイルスの感染拡大の流れを受け、企業でもオフィスの縮小や拠点の分散が具体的に取り上げられるようになりました。テレワークが可能な業種では在宅勤務が本格的に始まりましたし、時差勤務も積極的に導入されています。

こういった流れを受けて、これまでのように「都心の大きなオフィスに毎日通勤する」という形の働きからは大きく変わろうとしています。さらにリモートワークや時差出勤で、オフィスに大勢の社員が集まることがなくなったことを受け、事務所のサイズそのものも縮小される傾向にあります。

小さなオフィスでも十分機能できるようになったため、最適サイズの小さなオフィスへ移転をする企業が増えてきているんです。

新型コロナウイルスが収束も地方・在宅ワークが継続

事務所の縮小・移転に関しては、賃料が安くなるなどの利点があります。またオフィス拠点を複数の地方で運営することによって、地方に住んで働きたいスタッフが退職をしないでひきつづきキャリアを続けることもできるようになります。

現在は地方でもICT環境の整備が整っており、PCさえあれば都心のオフィスで働いているのと同じ仕事がこなせるので、今後も事務所を地方へ移す企業が増加する可能性が高いでしょう。将来的には新型コロナウイルスが収束することになっても、いちど地方や在宅ワークへシフトした企業は従来の東京一極へ戻る事はないかもしれません。

日本経済の形そのものが、大きく変わろうとしていますね。

事務所移転は実績豊富なLIVE引越しサービスへ

事務所の移転については、LIVE引越サービスへ是非ご相談ください。LIVE引越サービスはこれまでにも大きな事務所・小さな事務所の移転を数多くお受けしてきました。

一般のお引越しとは違う事務所移転には、経験豊富な引越し会社をご利用になるといいでしょう。お見積もり・ご相談だけでも受け付けておりますので、お気軽にご連絡ください。

テレワークで高まる引越しニーズ。すぐ環境が変えられる時代。

2020-12-09

新型コロナウイルスの感染拡大は、日本人の働き方を大きく変えました。これまでも在宅勤務・リモートワークの推進が叫ばれてきましたが、ウィルスの感染予防の目的から一気に本格導入。

そして実際にテレワークを始めたところ、都心で働く必要がなくなったり、これまでの自宅では機能的に不足だったりするために、お引越しを健闘・実行するお客さまが増えてきました。通勤をあまり気にしなくてもいいテレワークなら、引越し先の選択肢も増えるのです。

在宅勤務・テレワーク導入で郊外へ引越し

テレワークとは、基本的に在宅勤務で仕事をこなし、必要に応じて都心のオフィスへ出社する形態の働き方です。新型コロナウイルスの感染拡大を受けて本格的にテレワークを導入・移行した企業も多数あります。

さらに在宅勤務を始めてから「地方へ引っ越そうか」と真剣に考え始めた肩も少なくないようです。特にテレワークの場合、主な作業場所が「自宅」になりますから、自宅の広さや間取り、設備が非常に重要。本格的なテレワークを始めて、自宅の狭さに困ったというご意見もよくうかがいます。

またテレワークになってみてから通勤時間を気にしなくていいので、郊外への引越しが具体化してきたというケースが増えてきました。都心まで1時間で通える立地で、都心部よりも広い家を探して引越すことが現実的になって来たのです。

引越したいと思った時に、サクッと移動ができるのがテレワークの強みです。

郊外へサクッと引越し

テレワークをきっかけにして引越したい! そう思って物件を探し、タイミングよくいい家が見つかったとなれば、すぐに引越したくなるでしょう。

郊外へのお引越しにも、ぜひLIVE引越サービスをご利用ください。ファミリー引越しはもちろん、単身引越しはお見積もりのご依頼にも即対応いたします。お引越し当日もベテランの作業員がてきぱきとお荷物をお預かりしますから短時間で終了。

格安、スムーズな単身引越しをお考えでしたら、ぜひLIVE引越しサービスへご相談ください。

長期化するテレワーク、引越し先に求めるものが変化している

2020-09-25

今や多くの企業が本格的に導入しているテレワーク。
テレワークは在宅勤務が基本ですから、自宅で仕事ができる環境が必要です。

そこで注目されているのが「テレワークしやすい間取り」。
賃貸物件を選ぶ際に、テレワークで使いやすいかどうかをチェックポイントにしている人が増えているのです。

では、テレワークで使いやすい間取りとは、いったい何でしょう。
じつは、ちょっとしたキーワードをみるだけで便利さが分かるんです。

テレワーク向きの間取りは「S」付き物件

テレワークは自宅内での仕事になります。
作業中のスカイプはもちろん、Webミーティングでも自宅内が映ってしまうことがあります。
自宅内を見られるのは困る……という方にぴったりなのが「S=サービスルーム」がついている賃貸物件です。

間取りの中で「S」と書かれている場所は、いわゆる「納戸」です。
多くの「S」は2畳ほどの広さがありますが、建築基準法で決まっている一定の採光が確保できないために居室として扱えません。
そこで収納スペースとして使われることが多いのですが、実はPCルームとして最適なのです。

窓がないという弱点さえ克服できれば、テレワークに最適な作業スペースになります。

生活感がないのでWebカメラで映ってもOK

「S=サービスルーム」のいいところは、生活感がないことです。
家族の衣類が散らかっているわけでもありませんし、汚れ物を置きっぱなしのキッチンもWebカメラには映りません。

カメラの目を気にする必要がなくなるのは大きなメリットですし、テレビなどを置いていないために作業に集中できます。
広さはなくても仕事に向いている場所だといえるでしょう。

作業効率も上がるサービスルーム

S=サービスルームつき賃貸物件は、以前から収納力が高い物件として人気がありました。
しかしコロナ禍のテレワーク推進を受け、さらに人気上昇中です。

居室ではないため換気が良くないなどのデメリットもありますが、短期間だけ作業に集中できる場所なのでテレワークにはピッタリ。
今後を見据えて、サービスルーム付き物件に引越ししてみませんか?

コロナと共にある時代、こんなオンライン○○が人気

2020-09-24

新型コロナウイルスの感染で、自宅にいる時間が長くなった方は多いでしょう。
「密を避ける」という意味でも、オンラインでの活動は活発になりつつあります。

仕事はオンラインベースのテレワーク、飲み会もオンラインなど、多様な場を提供しているネットの世界。
最近はほかにもたくさんのことが、オンラインでやれるんです。

自宅で診察、薬も郵送で届くオンライン診察

コロナ禍ではこれまで想定していなかったようなことまで、オンラインでやれるようになりました。
オンライン診療は文字どおり、Web上で医師の診察を受けるものです。

すべての疾患、すべての患者さんにオンライン診療が適用されるとは限りませんが、状態が安定している生活習慣病で定期的に診察を受けて薬をもらっているという場合などは、オンライン診療が便利でしょう。
ちなみに薬剤は自宅へ郵送されるか、処方箋がWebで送られてきて、近くの調剤薬局へ取りに行くということになります。

診察といえば対面しかないという固定観念から、オンライン診療でもいい病気もあるという認識がでてくると日本の医療も大きく変化しそうです。
自宅と病院が離れていても関係がないという世界が、すぐそこまで来ているんです。

各種資格講座、フィットネスのクラスもオンライン

では、今後やってみたいオンライン○○と言えばなんでしょうか。圧倒的に人気があるのが「スクール」です。

各種資格の通信講座や趣味の習い事、またフィットネスのクラスも自宅で受けてみたいという人は多いですね。
いずれもネット環境さえ整っていれば自宅で問題がなく受講できますし、集中度からいえばオンラインのほうが効率的かもしれません。

ライブやコンサートはできれば現場で直接参加したいという人でも、講座の受講はオンラインが好まれるようです。

引越しの見積り・相談もオンラインで

コロナ禍は大変なことも多いのですが、オンラインでのサービスが多様化したことは大きなメリット。
オンラインでできること、オンラインではどうしても無理なこともはっきりしました。

お引越しの場合、当日の運搬作業はオンラインでは不可能ですが、お見積りやご相談はメール、電話で可能です。
ぜひLIVE引越サービスのオンライン見積りをご依頼ください。

テレワークがメイン、小さなオフィスの利点とは

2020-09-23

新型コロナウイルスの感染拡大で、大きく変わったことといえば、テレワークの推進でしょう。
テレワークは在宅ワークが基本で、時々オフィスへ出勤する勤務形態です。

ここではテレワークをメインにする企業が小さなオフィスへお引っ越しするメリットをご紹介しましょう。
従来のように広いオフィスは不要になるので賃料の節約ができるのは大きな利点。ですが、それだけではないんです。

小さなオフィスの利点

小さなオフィスの利点は次の2点です。

1.規模が小さくなるので、賃料が節約できる
2.複数個所の小さなオフィスを作ることで、よりスピーディに仕事ができる
3.大規模災害時のリスク分散

テレワークをメインとする企業の場合、従来に比べて社員全員がそろってオフィスに出勤する日数は激減します。
大勢の社員が並んで仕事をすることがなくなり、オフィス面積はぐっと少なくてすみます。

テレワークでは、都心部に近い場所に広いオフィスを置くより、小規模なオフィスを複数作るほうが向いています。
トラブルに対するケアをより緻密に、スピーディにおこなえますし、さまざまな災害が多発する現在では「リスク分散ができる」という考え方もあります。

小さくても社員の交流の場として、オフィスは必要

では、このままテレワーク化が進むと、小さなオフィスもなくなるのでしょうか?
実は、オフィスにはどれほど小さくなっても「社員のコミュニケーションの場」としての役割があります。

オフィス規模に限らず在宅メインのテレワークでは、社員が顔を合わせる機会が減少します。
しかし顔を合わせての雑談などで情報交換をしたり他部署とのコミュニケーションをとったりすることは、意外に企業の活性化につながっているものなのです。

報告・連絡・相談の機会を確保するためにも、やはり定期的に出勤し、社員同士で話をする場所=オフィススペースの確保は必要でしょう。
ただ、従来ほどの広さは必要ないということです。

ご相談は、事務所移転の実績が多いLIVE引越サービスへ

新型コロナウイルスのために、世界は大きく変わりました。
在宅ワークであるテレワークは、今後も継続していくと見られます。

思い切って小さなオフィスへ移転しようという場合は、事務所移転の実績が多いLIVE引越サービスへご相談ください!
スムーズな移転をお約束いたします。

テレワーク推奨、オフィス縮小移転。事務所移転もLIVE引越サービスにお任せ

2020-09-20

2020年春に新型コロナウイルスの感染拡大が始まって以降、日本のビジネス界も大きく変化しました。
なかでも、在宅ワークとオフィスへの定期的な出社を組み合わせた「テレワーク」は、自粛要請を受けて一気に浸透。

そしてテレワークの導入にともない、都心のオフィスはどんどん「縮小移転」傾向にあります。
この傾向、これからも続くんでしょうか。ここでは、事務所移転のコツも含めて考えてみましょう。

コスパ良く、利便性も高い小さなオフィス

テレワーク、リモートワークは同じ意味で、基本は在宅ワークとなり、必要に応じて都心のオフィスに出社するという形態です。
そのため以前のように広いオフィスは必要なくなり、もっとコンパクトなオフィスに移転しようという企業も少なくありません。

かなり大手の企業であっても、あえて自社ビルを持たずに賃貸物件に入居し、事業の状態に応じて引越しをするというところも増えてきました。
賃貸物件にする理由としては、自社ビルより賃貸の方が家賃を含めた維持費が少なくて済む点もあります。

コスパ良く、利便性も高い。
今後も「小さくて使いやすいオフィス」への事務所移転は増加していくとみられています。

事務所移転の引越し会社は、実績で選ぶ

では、事務所移転のための引越し会社を選ぶには、どういう点をチェックすべきでしょうか。
少なくとも以下の2点をクリアする業者がおすすめです。

1.引越しの見積りが詳細で、費用が安い業者
2.これまでに事務移転の実績が多い業者

事務所移転は、お家の引越しとはわけが違います。運搬するお荷物も多いですし、種類も多数あります。
大型什器は搬出にも搬入にも時間がかかります。

ですから、多数の事務所移転を成功させてきた引越し会社でなければ、移転はスムーズにいきません。
もちろん実績の多い引越し会社は、見積りも詳細で正確です。経験が豊富だからこそ、わかりやすくきちんとした見積もりを出せるのです。

事務所移転の場合こそ、引越し会社の実績と経験を重視しましょう。

事務所移転は、実績の多いLIVE引越サービスへ

テレワークがすすむとはいえ、オフィスなしの完全在宅ワークへの移行はなかなか進まないでしょう。
オフィスには社員のコミュニケーションの場という役割があるからです。

オフィスを縮小する移転時には、ぜひ実績豊富なLIVE引越サービスへご連絡ください。
安心・迅速に作業が終わります。

コロナ禍のテレワーク、それでも住居は都心がいい?

2020-08-22

新型コロナウイルスの感染拡大をうけ、住居に対する意識が次第に変わりつつあるようです。
これまでは都心部だけに人気が集中していたのですが、次第に郊外にも注目が集まり始めています。

ここでは「テレワークができても、都心に住みたい」「せっかくのテレワークなのだから、郊外に住みたい」という意見それぞれのメリットを探ってみました。
都心と郊外、どちらにもメリットはあるようです。

テレワーク中でも「都心」派は少なくない

「テレワークになっても東京都の23区内や神奈川や千葉・埼玉の中心部に住みたい」という人は、やはり「交通の利便性」を理由にあげるようです。

都心に住んでいるかぎり、バスや地下鉄、電車などの公共交通もが整備されており、どこへ行くにも不便はありません。
買い物に行くにも便利ですし、病院や医療機関も数が多いです。

生活全体の「利便性」が都心の魅力。
そのため仕事がテレワークになり、毎日の通勤が不要になっても引き続き、都心部に住み続けたいという人は少なくないのです。

また都心部は依然として地価が高く、住宅を持っている場合は「資産価値が下がりにくい」点も経済的なメリットになると言えそうです。

現状は様子見、だがいずれは東京近郊へ引っ越したい

反対に「今は都心部に住んでいるがいずれは東京近郊に引越したい」という意見もじわじわと増えています。
基本はテレワークで在宅勤務、週に何回かだけ都心のオフィスに出勤するという形態にすれば通勤時間をあまり意識しないで、郊外の住宅を購入することができます。

都心部のマンションは依然として高額ですから、もっと安い金額で郊外の広い家を購入するほうがいいと考えるのは当然でしょう。
ただし郊外に住む場合も通勤や利便性が重要なポイントになりますから、人気があるのは神奈川や千葉・埼玉など都心近郊の物件。

安く広く、都心にすぐ出かけられるエリアの郊外に人気が集まりつつあるのです。

テレワーク導入で住宅の選択肢が広がる

都心か郊外か、どちらにもメリットがあり、簡単には決められない問題です。
しかしテレワークの導入で住宅選びの選択肢が増えたことは確かです。

「テレワーク中心だから郊外の広い家でゆったりすごしたい」か「勤務形態にかかわらず都心で暮らしたい」は、最終的には好みの問題となりそうです。

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