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引越し一括見積もりサイトのメリット・デメリット
お値打ちな引越し業者を探したい！というときに便利なのが「引越し一括見積もりサイト」です。複数の引越し業者の口コミを調べたり、見積もりを依頼したりしてお得な業者を探すことができます。
では一喝見積もりサイトにデメリットはないのでしょうか？ここではメリット、デメリットの両面から考えてみました。
サイトの目的を理解したうえで利用すれば、お得な引越しができるでしょう。
引越し見積もりサイトのメリット
見積もりサイトを使うメリットは、簡単に複数の引越し業者から見積もりを取れること。引越しには固定の金額がないため、同じ日の同じ距離の引越しでも業者によって金額が異なります。
複数の業者から見積もりを取る「合い見積もり」が必須なのですが、ひとつひとつの業者に連絡を取るのは大変。一括で見積もり依頼ができる=時間の節約になる、というメリットがあります。
デメリットは、一斉に連絡が来ること
複数の業者に見積もりを頼めば、複数の連絡が来ます。一括見積もりサイト経由では、短期間で見積もり依頼ができますが、ほぼ同じタイミングで返信が来るのです。
3か所程度の合い見積もりなら対応もできますが、5か所以上となると見積もりをチェックするのも引越し業者に返事をするのも大変です。かえって負担になるでしょう。
多数の引越し業者に見積もりを依頼した場合は、そのあと数日間は時間に余裕をもって対応に当たるのがコツです。
一括見積もりサイトが面倒？格安引越しのLIVE引越サービスへ
使い方によってはとても便利な一括見積もりサイト。少しでもお値打ちな引越しをされたいのなら、余裕をもって利用しましょう。
あるいはLIVE引越サービスのように、最初から格安引越しができるとわかっている業者を選んで見積もりを依頼するのもおすすめ。見積もりサイトとおなじく、お値打ちな見積もり額をお出しします。
引越しで損をしないために知っておきたい敷金・礼金のこと
引越しはお金のかかる大イベントです。実際のどれくらいの金額を準備したらいいのか、よくわからないこともありますね。
賃貸住宅の場合、初期費用として「敷金」「礼金」が必要な物件があります。引越しで損をしないためには、敷金・礼金の性質と、ゼロ物件のメリットやデメリットを知っておきましょう。
綿密な予算がお得な引越しにつながるのです。
敷金礼金は、必ず払うものか？
賃貸物件の契約で登場する「敷金」「礼金」。同じように見えて、大きな違いがあります。
「敷金」とは建物や土地の賃貸をするうえで、債務の担保として家主が預かっておく保証金です。「債務」とは多くの場合、転居時の「原状回復義務」のこと。居住していた部屋を借りる前の状態に戻すための修復作業です。
家主は預かっていた敷金から原状回復につかった費用を差し引き、残額を返金します。つまり「敷金」は返金される可能性のあるお金です。
いっぽう「礼金」は謝礼金。慣例として入居者が家主に払うもので「これから物件を借ります」というご挨拶のお金。謝礼金ですから退去時には返金されません。
敷金は返金の可能性があるが、礼金は戻ってこないという点が、大きな違いです。ほとんどの賃貸物件には敷金・礼金が契約事項のひとつとして含まれています。
敷金・礼金ゼロ物件のメリット、デメリット
最近では敷金も礼金もいらない、というゼロゼロ物件も増えています。引越し時の初期費用が少なくて済むのは大きなメリットです。
ただし「何か理由があるからゼロゼロ物件になっている部屋がある」ことも覚えておきましょう。日当たりが悪い、立地が良くないなどの理由から、なかなか借り手のつかない物件がゼロゼロ物件になっていることもあるからです。
理由を知ったうえで、気にならない場合は非常にお得な住まいだと言えます。
敷金・礼金の節約＆LIVE引越サービスで格安に
敷金・礼金を上手に節約すれば、お得な引越しになります。またLIVE引越サービスのような格安引越し会社を選ぶことも、お得な引越しのポイント。
少しでも損をしない引越しで、快適に新生活をはじめましょう。
転勤時の引越し費用、会社負担はどこまで？
転勤の引越しは、会社の都合によるものです。そのため引越し費用は会社負担である場合がほとんどですが、引越しに関係するすべての費用を払ってくれるわけではありません。
では会社が負担してくれる引越し費用はどこまででしょうか。一般的に基本的な引越し料金の範囲までは、会社が払ってくれるケースが多いようです。
引越し業者への支払いは、会社負担が多い
転勤のために引越す場合は、会社が基本的な引越し料金を負担することが一般的です。引越し業者へ支払う「基本料金」は会社側が支払います。「基本料金」とは引越し業者の人件費や車両費などのことです。
ただし引越し料金を会社が負担するにあたっては、さまざまな条件が付帯します。具体的には「引越し業者は指定業者」「指定業者がない場合は複数見積もりを取って安い業者を探す」「運搬する家具や家電の数、サイズに条件がある」があります。
そのほか所定の「引越し手当」を支払うことで引越し代の支払いに充てる場合もあります。
オプション料金は自己負担になることが多い
「引越しにかかわる基本的な料金」には、含まれない料金もあります。引越しのタイミングで新しく買いなおした家電や家具の費用は自己負担。
引越しで窓サイズが変わり、カーテンを買いなおす場合も自己負担。ペットやピアノといった特殊な荷物を運ぶためのオプション料金も自分で払うことになります。
エアコンが設置されていない賃貸物件では、エアコンの移設や交換費用、新規購入費は会社が負担してくれるケースが多いです。社員および家族の健康を維持するという目的のため、エアコン設置費用は会社が払ってくれるのです。
会社負担の上限を超えない範囲で
会社負担と言っても、引越しに関するすべての費用を払ってくれるわけではありません。自己負担になる金額もあると考えれば引越し業者は安いところがおすすめ。
見積もりをチェックして会社負担の上限を超えないように注意しましょう。
知らないと損する！？引越し時に発生するクリーニング代とは
賃貸物件の契約ではさまざまなことがきめられています。家賃や入居期間のほか、入居時・退去時のハウスクリーニング代も契約内容のひとつ。
では「引越し時のハウスクリーニング代とは何か」「自分で掃除したら不要になるか」をご紹介いたします。契約で決まっていれば、引越し時にはどうしても必要なコストなのです。
引越し時に必要なハウスクリーニング代
引越し時のハウスクリーニング代とは、退去後に専門の業者による清掃サービスを受けるための費用。「原状回復代」となっている契約もあります。
次の入居者に備えて室内をクリーニングするため、プロの清掃業者が専用の道具や薬剤を使用しておこなう清掃作業のことです。基本的には個人の清掃ではなく、クリーニング会社では特殊な道具や薬剤を使用した清掃をいいます。
契約で決まっていればクリーニングは必要
では、自分で清掃する場合はハウスクリーニング代を払わずに済むのでしょうか？ 結論としては、賃貸契約時にハウスクリーニング費用が請求されると決まっていれば、費用は掛かります。退去費用の総額にクリーニング費用が既に含まれているからです。
専門業者のハウスクリーニングにはネズミやダニ、ゴキブリなどの有害生物を排除する「ペストコントロール」や、台所やお風呂、トイレの通常の清掃では除去できないヨゴレを掃除するなどが含まれます。基本的に個人の清掃では不可能なレベルの清掃をするのがハウスクリーニングですから、退去費用からは削れないと考えましょう。
ちなみにハウスクリーニング代は部屋面積が広いほど高くなります。
支払いは退去後に、修繕費から差し引き清算
ハウスクリーニング費用の支払いは、部屋を退去した後に請求されるケースが一般的です。多くの場合、退去から1ヶ月程度で管理会社から見積書や精算書の形で費用の請求が届きます。
この管理会社の連絡に従って支払いを行いますが、部屋の修繕費用とともにクリーニング代が敷金から差し引かれて清算される形がほとんどです。
個人事業主の引越し費用の勘定科目は？どこまで経費になる？
最近は個人で仕事をはじめる人が増えてきました。個人事業主は仕事上の必要経費が認められていますので、引越し時にも計上できるコストがあります。
では引越しの場合は「経費の勘定科目」としてどう計上すればいいのでしょうか。さらに「どこまでが経費として認められるか？」も気になるところ。
部屋の使用目的によって、計上できる内容が変わってくるのです。
引越し費用は個人事業主の経費になるか
引越し費用は「仕事で使用している部分の引越し代」が経費として計上できます。たとえば自宅の一部を事務所として使用しており、自宅ごと事務所が引越す場合は一定の割合の費用が認められます。
計上できる経費の割合は、自宅全体からみて事務所として使用している広さの割合です。たとえば50㎡の部屋のうち20㎡を事務所として使用している場合は、引越し費用の約40％を経費計上できるとされています。
また自宅と事務所を別にするための引越しで、運び出すものはすべて事業関連のものである場合はすべてが経費として計上できるのです。
経費にする場合の勘定科目
経費として計上する場合は、勘定科目が細かく分かれています。たとえば「引越し業者への支払い」は、「雑費」として計上。
ただし段ボール箱を別途購入している場合は「荷造り運賃」です。業者から無料の段ボールをもらっているなら計上不要。「引越し費用=雑費」に含まれます。
賃貸物件の場合は「礼金」を払うこともあります。礼金は20万円以下なら「地代家賃」へ、20万円以上なら「長期前払費用」です。
ただし事務所兼自宅の場合は、礼金も先に挙げた割合で計算することになります。同様に火災保険料も割合に応じて「損害保険料」として経費にできます。
「敷金」は計上できない
なお、引越しに関する費用として「敷金」はいかなる割合でも計上できません。賃貸物件の敷金は前提として「物件退去時にもどってくる」とされていますので、経費にならないのです。
実際にはさまざまな退去費用がかかり、敷金が全額戻ってこないケースもありますが、引越しの段階では経費としてあげることはできません。しかし敷金以外はかなり広範囲な引越し経費が認められていますから、各勘定科目に上げておきましょう。
エレベーターの有無で引越し費用は変わるのか
引越し費用は非常に流動的なもの。物件ごとに費用が異なると言ってもいいでしょう。
たとえば集合住宅のエレベーターです。エレベーターなし物件の引越しは、引越し費用が高くなると言われています。なぜでしょうか。
エレベーターなし物件の引越し費用は作業時間が長いので高くなる
エレベーターなし物件の引越し費用は、作業時間によって高くなります。とくに4階以上の中・高層階の引越しは家具や家電を含む引越し荷物を、すべて作業員が手作業で運ぶために時間がかかるのです。
そのため同じ物件の1階・2階の引越し費用より高くなり、追加料金が発生します。追加費用は回数が上がるほどに加算されていきますから、フロアが上がるたびに引越し費用もアップするのです。
ちなみに購入した家電や家具も、場合によっては部屋まで運んでもらえないことがあります。家電や家具を量販店やネットで購入する場合は「エレベーターなし物件の〇〇階だが、搬入してもらえますか」と確認するのがいいでしょう。
エレベーターの設置基準
エレベーターなし物件は、どれくらいあるのか？ 実はエレベーターには設置基準があり、マンションの高さ・階数で設置するかどうかが決まっています。
高層ビルでの火災時に消火活動をスムーズに行うために作られた設置基準で、建築基準法により決められているものです。具体的には「高さ31mを超える建物」にはエレベーター設置が義務付けられています。
7階以上のマンションが該当しますが、一般的には6階以上のマンションにはエレベーターが設置されていることが多いです。また1995年以降のマンションには国交省の「長寿社会対応住宅設計指針」が反映され、3階以上のマンションでもエレベーターが設置されているようです。
つまり築年数が古く、5階建てのマンションの場合はエレベーターなし物件であることも考えに入れましょう。
賃貸物件を決めるときは、エレベーターも要チェック
エレベーターの有無は物件を決めるときに、意外と気にしないでしょう。しかし引越し費用に関係してきますし、実際に住み始めてから「エレベーターなしは大変だ！」と感じることもあります。
中・高層階に住む場合はエレベーターの有無も確認してから新居を決めると安心です。
賃貸物件の契約は一般的に2年間。引越しか更新どっちを選ぶ？
賃貸物件につきものなのが、2年ごとの契約更新。更新時には経費が掛かります。そう考えると引越しも魅力的。
そこで「引越しと契約更新、ホントはどっちがお得なの？」について考えてみました。引越しには費用面だけでなく、心機一転というメンタル的な利点もあるようです。
契約更新時には、2年ごとに更新料が必要
賃貸物件のほとんどが2年契約。従って更新時期2～3カ月前には更新通知が来ます。引きつづき、いまと同じ物件に住みたいなら契約更新することになり、家賃とは別に更新料が必要です。
更新料は家賃1カ月分になることもあり、決して安い金額ではありません。またいったん更新したら2年間はその物件に住み続けることになります。
賃貸物件の更新は、今後2年の人生設計を見なおすいいタイミングでもあるのです。
引越・更新、どっちがお得？
では、更新するのと引越すの、金額的にはどちらがお得なのでしょうか。結論から言えば、どちらもそれほど変わらないでしょう。
更新料はだいたい1カ月分の家賃と考えれば、敷金・礼金不要という物件に引越すほうがお得です。時期によっては初月の家賃も不要という物件がありますので、かなりお得に引越しができます。
また更新料のないエリアに引越すのもおすすめ。関東地方ではごく一般的な「更新料」は、他のエリアでは不要なところも多いです。
リモートワークが主流になりつつある現在、都心部や関東エリアから離れた場所で新居を探すこともできます。更新料で引越しの諸経費がカバーできるなら引越すほうがお得でしょう。
2年ごとに生活スタイルの見直しを
賃貸契約の更新時は、生活の見直し時でもあります。今のままの住居で広さはOKか、通勤や通学の時間はどうか、家賃は高すぎないか、結婚や同棲で済む人数が増えることはないかなどを、チェックしなおしてみませんか。
思いきって引越そう、と思うなら、格安引越しのLIVE引越サービスをご利用ください。
引越しにかかるコストは引越し料金だけじゃない
引越しはお金がかかるから、というお話をよく聞きます。たしかに引越しはお金がかかります。が、実は費用の大部分を占めるのは「初期費用」です。
賃貸住宅の初期費用や新しい家具や家電の費用は大きなもの。どれくらい必要なのか、あらかじめ把握しておきましょう。
敷金と礼金、仲介手数料など、家賃の5か月分が必要
賃貸物件に関する初期費用は、家賃の約5倍が目安です。大きなものは「敷金と礼金」。どちらも家賃の
1～2カ月ぶんが目安です。両方で2～4か月分はかかる、と考えておきましょう。
さらに不動産会社への「仲介手数料」が家賃の1万円分。最初の月の家賃「前家賃」は初期費用に含まれることが多いので、一緒に払うと考えましょう。
礼金と敷金を合計3カ月分とすれば仲介手数料と前家賃をプラスして5カ月分。最低でも、家賃の5倍は必要なのです。
家具・家電などの購入費用と火災保険
新居へ引越すタイミングで家具や家電の買い替えをしたい方も多いでしょう。ソファやベッド、ダイニングテーブルや冷蔵庫、洗濯機などは引越しで買い替えると、古いものを新居へ運ぶ必要がなくなります。
荷物が少なくなりますので引越し費用が安くなるかもしれません。こうやって家具や家電を新規購入したあとは、火災保険に加入することも考えましょう。
火災や水漏れ、地震などで家具や家電が被害を受けた時の損害保険です。年間で1～2万の保険料でカバーされますので検討してみてはいかが？
引越し料金を格安にしてみては
引越しにかかわる費用で節約ができるのが引越し会社の料金です。引越し料金には決まった金額はありません。
引越し会社ごとに変わりますので、LIVE引越サービスのように格安引越しを実施している業者を探すのがコツ。さらに合い見積もりで引越し料金を節約しましょう。
やむを得ず引越しをキャンセルもしくは延期する場合の料金
人生には思わぬことが起きます。引越しでも、予約しておいた日に引越せない緊急事態がおきることもあるのです。
では、仕方のない事情で契約後に引越しをキャンセル、延期する場合はどうしたらいいのでしょう。そしてキャンセル料金などはどうなっているのか。
予約時に引越し業者に確認しておくことが大事です。
引越し日の3日前までなら、無料でキャンセル
引越しのキャンセル料は、「引越し日の3日前までなら、無料でキャンセルできる」ことになっています。これは国土交通省による『標準引越運送約款』で決められていることで、引越し業者はこの約款を順守しているのです。
つまり3日前までなら引越しをキャンセルしてもお金はかからない、ということになります。急な病気や事故、さまざまな事情で引越しをいったんキャンセルしたい場合は3日前までに連絡しましょう。
例えば自然災害のうちでも台風は予測がつきやすいもの。旧居・新居のある地域に大きな台風がやってくるという予報がある場合は早めに引越し会社に延期の依頼をしましょう。
逆にいえば引越し前日や当日のキャンセル、延期はどのような理由であってもキャンセル料金が発生します。これもまた『標準引越運送約款』を順守していることになるのです。
キャンセル料はいくら？
では『標準引越運送約款』にのっとったキャンセル料はいくらになっているのでしょうか。
1.引越し前々日のキャンセルまたは延期は、 引越し料金の20％以内
2.引越し前日のキャンセルまたは延期は、 引越し料金の30％以内
3.引越し当日のキャンセルまたは延期は、引越し料金50％以内
これだけは引越ししなくてもかかることになります。また延期の場合は、あらためて設定した引越し日で再見積もりをしますから引越し料金そのものが変わります。
延期以前の引越し料金よりも安くなる場合もありますし、日にちによっては高くなるケースもあるのです。
キャンセル連絡はすぐに
引越しのキャンセル、延期料金に関しては『標準引越運送約款』をみればだいたいわかります。しかしトラブルを防ぐためにも、予約時に引越し業者へ確認しておくことが大事です。
引越し直前に延期・キャンセルしなくてはならないとわかったら、その時点ですぐに引越し会社に連絡しましょう。
コロナ禍でも安心のZoomオンライン見積り
引越し業者を決めるとき欠かせないのが見積もりです。荷物の量を見てもらい、移動距離を計算して見積もり額を出してもらわなければ引越し業者の比較もできません。
しかしこのコロナ禍では自宅に見積もりに来てもらうのも難しいところです。そこでおすすめなのが、Zoom見積もり。
自宅にいながら、オンライン上で見積もりをしてもらえます。
自宅で見積もり、Zoom見積もり
Zoom見積もりは、オンライン上で自分の家の映像を送り、リアルタイムで引越し業者スタッフと話しながら見積もり額を提示してもらう方法です。
スマホにZoomアプリをダウンロードするだけで、あとはスマホカメラを使って部屋の中を撮影。そのままオンラインで荷物量の確認ができるので、引越し会社もすぐに見積もり額を出すことができます。
これなら遠方の相手とのコミュニケーションも取りやすく、自宅に引越し業者のスタッフにきてもらう必要もありません。自宅にいながら、見積もり依頼→見積もり額の提示が終わる仕組みです。
対応時間が決まっているので予約を
Zoom見積もりにはだいたい30～40分程度かかります。また対応時間も引越し業者によって決まっていますので、事前の予約が必要です。はやめに引越し業者に連絡を取りましょう。
また通信料は自分で負担しますが、見積もりに関する費用は掛かりません。Wi-Fi環境が整っているお家ならお金はかからずにリモートでのZoom見積もりを依頼できます。
ただし、離島に住んでいる場合はZoom見積もりがむずかしいこともあります。電話などでZoom見積もりを依頼する時に確認しておきましょう。
オンラインで見積もりが完了
コロナ禍ではいろいろなことが新しい様式に変わりました。引越しの見積もりにも大きな変化が出ています。
これまでは引越し業者のスタッフがやってくる訪問見積もりが主流でしたが、今後はメールで依頼する見積もり、Zoom見積もりがメインになってくると思われます。
Zoomで実際の部屋を見ながら打ち合わせができるので、見積もり額も細かい部分まで計算できます。短時間で済みますし深夜でもメールで依頼できます。連絡が取りやすいのもZoom見積もりのメリットです。
離島への引越し費用を安くする方法
日本は島国です。引越しもいろいろな島へ行くケースがあり、八丈島や奄美大島、沖縄諸島など離島への引越しも多数あります。
一般的に離島への引越しは料金が高いもの。少しでも引越料金を安くするにはどうしたらいいのでしょうか。まずは荷物を減らし、合い見積もりで安い業者を探しましょう！
荷物をぎりぎりまで減らす
離島への引越し料金が高くなるのはフェリーを使用するからです。北海道や沖縄への引越しも同じで、本州のギリギリまでトラックで運ぶとしても最後に島まで運ぶにはどうしてもフェリーが必要です。
離島への引越しは、フェリー代が余計にかかりますし風待ちなどフェリーならではの理由で余計な日数がかかることもあります。さまざまな条件が重なって、どうしてもトラックで運ぶだけよりは費用があがるのです。
新居のある離島の場所にもよりますが、数十万単位の引越し料金になるのが一般的。たとえば東京から奄美大島への引越しなら、30万以上かかるのが相場です。
離島への引越し料金をさげるためにも、できるかぎり荷物を減らして見積もりに臨みましょう。
過去に多数の離島引越しをしている業者を選ぶ
離島への安い引越しを実現させるには、離島引越しの実績が多い業者を探しましょう。これまでに多数の離島引越しを実現・成功させている引越し業者に頼めば、ノウハウもありますし料金も安いことが多いのです。
また万が一トラブルが起きた時も対処が早いですから、安心して荷物を任せられます。引越し業者を決めるときにはかならず4～5社から合い見積もりを取り、料金・サービス内容・担当者の印象などをしっかりと比べましょう。
離島への引越しの場合、料金の安さも大事ですが実績やサービス内容もきちんと読み取ることも大事です。
大手、中小規模の業者から見積もりを取る
なお、離島への引越しは大手引越し会社だから安心だということにはなりません。中小規模の引越し業者からも見積もりを取るのがおすすめです。
中小規模の引越し業者の場合は、ひとつの業者で請け負ってほかのエリアの業者とつなぎながら超長距離の引越しをするのがふつうです。業者同士でつねに連携をとりあっているため、大手業者と比較しても遜色のないサービスが展開されます。
引越し料金の点でも、中小規模の引越し業者と大手ではそれほど差がないことが多いのです。複数見積もりの比較で、安い業者・サービスのいい業者を選びましょう。
引越しを2日に分ける場合
引越しは1日で終わるとは限りません。距離やさまざまな事情によって2日に分けておこなうことも多いのです。
そこでここでは、「2日に分けるお引越しの流れ」をご説明しましょう。搬出日と搬入日が分かれている場合は、当日におこなう作業に集中するとスムーズなお引越しができます！
初日に搬出・積み込み、別日に運搬・搬入
さまざまな事情で、引越しを2日に分けることがあります。その場合、初日に旧居で荷物をトラックに積み込み、別日に荷物を新居へ運んで搬入する流れです。
200キロ以上の長距離引越しや近距離でも混載便を利用される場合は引越しが2日に別れることになりますので、搬出時と搬入時の2回の立ち合いが必要です。
2日以上にまたがる引越しの場合、いったんお預かりしたお荷物は引越し業者の倉庫や営業所におかれ、そのまま搬入日を待って新居へ運ばれます。
混載便なら2日引越しでもお値打ち
引越しが2日にわたるとき、引越し料金はどうなるのか？気になるところですが、混載便の場合は通常の引越し料金より安くできます。
混載便は1台のトラックに同じ方向へいく、複数のお客様のお荷物を一緒に積み込みます。ちょうど遠距離バスのような感じで、1台のトラックに関するコストを複数のお客様でシェアするスタイル。1台をチャーターするより安く済むのです。
しかし長距離引越しのように1台のトラックを2日にわたって使用する場合は、車両もスタッフも2日分必要なので料金は上がります。2日分の費用とまではいきませんが、近距離引越しの2日分より高くなると覚えておきましょう。
同日に搬出・搬入できない事情なら、上手に利用を
2日にわたる引越しでは、作業は「旧居での搬出」「新居での搬入」のふたつに別れます。しかし新居の引き渡し日がおくれて別日にしか搬入できない、という時にはとても便利。
引越し業者の「荷物の一時預かりサービス」などを上手に利用して、無理なく搬出・搬入してもらいましょう。
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