Archive for the ‘田舎暮らし’ Category

コロナ禍のテレワーク、それでも住居は都心がいい?

2020-08-22

新型コロナウイルスの感染拡大をうけ、住居に対する意識が次第に変わりつつあるようです。
これまでは都心部だけに人気が集中していたのですが、次第に郊外にも注目が集まり始めています。

ここでは「テレワークができても、都心に住みたい」「せっかくのテレワークなのだから、郊外に住みたい」という意見それぞれのメリットを探ってみました。
都心と郊外、どちらにもメリットはあるようです。

テレワーク中でも「都心」派は少なくない

「テレワークになっても東京都の23区内や神奈川や千葉・埼玉の中心部に住みたい」という人は、やはり「交通の利便性」を理由にあげるようです。

都心に住んでいるかぎり、バスや地下鉄、電車などの公共交通もが整備されており、どこへ行くにも不便はありません。
買い物に行くにも便利ですし、病院や医療機関も数が多いです。

生活全体の「利便性」が都心の魅力。
そのため仕事がテレワークになり、毎日の通勤が不要になっても引き続き、都心部に住み続けたいという人は少なくないのです。

また都心部は依然として地価が高く、住宅を持っている場合は「資産価値が下がりにくい」点も経済的なメリットになると言えそうです。

現状は様子見、だがいずれは東京近郊へ引っ越したい

反対に「今は都心部に住んでいるがいずれは東京近郊に引越したい」という意見もじわじわと増えています。
基本はテレワークで在宅勤務、週に何回かだけ都心のオフィスに出勤するという形態にすれば通勤時間をあまり意識しないで、郊外の住宅を購入することができます。

都心部のマンションは依然として高額ですから、もっと安い金額で郊外の広い家を購入するほうがいいと考えるのは当然でしょう。
ただし郊外に住む場合も通勤や利便性が重要なポイントになりますから、人気があるのは神奈川や千葉・埼玉など都心近郊の物件。

安く広く、都心にすぐ出かけられるエリアの郊外に人気が集まりつつあるのです。

テレワーク導入で住宅の選択肢が広がる

都心か郊外か、どちらにもメリットがあり、簡単には決められない問題です。
しかしテレワークの導入で住宅選びの選択肢が増えたことは確かです。

「テレワーク中心だから郊外の広い家でゆったりすごしたい」か「勤務形態にかかわらず都心で暮らしたい」は、最終的には好みの問題となりそうです。

床下・床上浸水の被害は、火災保険の水災補償の対象かも

2020-08-21

日本はこの数年、立て続けに大きな自然災害に教われつづけています。
大型台風、河川の氾濫などの大災害を受けた後は、家屋や家具の被害を加入している火険などでカバーしようと思うでしょう。
では、自宅が床下・床上浸水の被害を受けた場合、火災保険で補償してもらえるものでしょうか。

実は火災保険の「水災補償」に加入していれば、建物や家財の損害に対して補償が受けられるかもしれないんです。
ご存知でしたか?

床上浸水・床下浸水の場合、支払い基準に達していれば補償がある

火災保険の水災補償で多いのは床上浸水・床下浸水のケースです。
近年は特に大規模な河川の氾濫がたびたび起り、床上浸水・床下浸水の被害がニュースでも報道されているので、他人事ではないとお思いの方も多いでしょう。

火災保険の水災補償では、自宅の被害に対して補償がうけられます。
ただし水災補償には一定の「支払い基準」が設けられていることがあるので、注意しましょう。
主な支払い基準は以下の通りです。

1.建物および家財の保険が鵜に対して、30%以上の損害を受けた場合
2.床上浸水になった・地盤面から45センチを超える浸水になり、被害が生じた場合

上記のような被害を受けた場合は自分の加入している火災保険の「水災補償」がどうなっているかを確認するといいでしょう。
なお所定の支払い基準に達しない場合は、水災補償に加入していても保険金は支払われません。

床上浸水なら、家具や壁・床も補償対象になることが多い

床上浸水の場合は住宅の被害だけではなく、家具の被害も補償の対象になることがあります。
加入している火災保険の内容に「家財の契約」も含まれていれば、浸水で破損してしまった家具や壁・床の損害も補償対象です。

また床下浸水であっても「地盤面から45センチ以上の浸水」被害があり、床下の断熱材などは破損した場合は補償対象となる可能性があります。
ただし床下浸水の場合は、家具や床の破損は自己負担の範囲です。

台風や豪雨が原因の土砂崩れなども、火災保険の補償範囲になる

火災保険というと火事の時にだけ使う保険だと思いがちですが、加入している保険によっては台風や暴風雨、集中豪雨が原因で起きた被害をカバーできることがあります。
また台風や豪雨が原因の「土砂崩れ・落石」による建物・家財の被害も、豪雨などが原因なら水災補償の範囲に含まれます。

自分が加入している火災保険の内容を普段からしっかりとチェックしておきましょう。

離島への引越し、オンライン見積りの需要アップ

2020-07-22

日本は島国のため多数の離島があり、離島へのお引越しもあります。
しかしコロナ禍の今、医療環境が厳しい離島への引越し前は、なるべく人との接触を避けたいところ。

そんなことから、離島へのお引越しの見積り依頼をオンラインでしたいというお客さまが増えつつあります。
離島引越しのオンライン見積りは、実績の多いLIVE引越サービスへご依頼ください!

離島への引越しは見積りを断られるケースもある

離島へのお引越しは見積りも断られた…と言う話もめずらしくありません。
なぜなら離島引越しは正確な見積もり額を出すのがとても難しく、実績がない引越し会社は見積りも出してくれないからです。

離島への引越しはもれなく長距離引越しになりますし、トラックからフェリーへ、フェリーからトラックへと何度もお荷物を積み替える必要があります。
また天候によるフェリー待ち時間が発生することも考えられ、大手の引越し会社でもすぐには見積りが出せません。

オンラインで離島引越しのお見積り・ご相談の対応ができるのは、離島引越しの実績がある会社に限られると思っておくといいでしょう。

相見積もむずかしい、引越し会社も見つからない

お引越し料金の相場を知るためにも、複数の見積り額を比べる「オンライン相見積もり」をしたいところですが、離島引越しに限ってはなかなか比較できるほどの数の引越し業者が見つからず困るのが現状です。

いっぽうでは離島引越しのご相談件数が増えているのも事実。とくに沖縄や奄美大島など南国の離島へ移住したいお客さまはとても多いのです。

旅行などで南国の生活にふれ、現役引退後は離島で暮らしたいという方も見えますし、子供さんが生まれてから育児に適した環境に移りたいという方もみえます。離島引越しの需要はとても大きいのです。

離島への引越しでは事前準備を早めにして、対応してくれる引越し会社をゆっくりと探しましょう。

LIVE引越サービスなら沖縄や南国離島への引越し実績も多数

LIVE引越し会社なら沖縄や南国離島への引越し実績もあり、お見積りもオンラインでご依頼いただけます。
細かいご質問やご相談もお受けしておりますので、離島へのお引越しをお考えなら格安引越しのLIVE引越サービスにお問い合わせください。

夏休みの別荘へ荷物だけの引越し搬入もLIVE引越サービスにお任せ

2020-07-17

都心の夏はヒートアイランド現象で暑い…!
夏休みのあいだだけ涼しい別荘で過ごすという方もいらっしゃるでしょう。

別荘へ行くと言ってもふだんは使用していないところですから、持っていく荷物もたくさんあります。
そこで「別荘へ運んでおきたい荷物」と「別荘への荷物搬入時の立会い」についてご説明しましょう。

大きなお荷物だけでも引越し会社に預けて運んでもらうと、別荘地での生活がスムーズに始められますよ。

引越し会社に、別荘ライフの必要物品を運んでおいてもらおう

別荘に長期滞在するとなると、さまざまな生活必需品を運ばねばなりません。主なものは以下の通りです。

1.布団一式
2.お掃除道具・お風呂セット
3.工具類
4.懐中電灯
5.トイレットペーパー・ティッシュペーパー・タオル類
6.衣類
7.食器類

これくらいのものが運んであれば、あとは現地についてからスーパーなどでゴム手袋や地域指定のゴミ袋、各種洗剤などの消耗品や食料品・調味料を購入しましょう。
しかしこれだけのものを車に積み込み、いっしょに家族も乗るとなると大変です。

できれば布団一式やお掃除セット、消耗品類などは引越し会社を利用して運んでもらうとラクラクです。

別荘地によってはサービスセンターが立会人を務めることも

事前に引越し会社に荷物を預ける場合は、荷物の搬入時に「立会人」が必要です。
ご家族が立ち会えればいいのですが、日時によっては難しいこともあります。

しかし別荘の鍵を開けたり、到着した荷物に破損や紛失がないことを確認したりする「立会人」は欠かせません。
そんな時に便利なのが、別荘地にある「サービスセンターの搬入立ち合いサービス」です。

これは別荘へのお荷物搬入時に、別荘地のサービスセンタースタッフが立ち会う有料サービスのこと。
立ち会いがあれば、別荘の所有者不在時でも引越し会社に荷物を部屋まで運び入れておいてもらえます。

ただしすべての別荘地にサービスセンターがあるわけではなく、また毎日サービスセンタースタッフがいるとは限りませんので、事前に別荘地の管理会社に確認しておきましょう。

先に荷物の搬入を頼んでおこう

大きな荷物だけでも先に別荘に搬入してあると、到着日のさまざまな作業がスムーズです。
買い物、掃除など別荘の到着日はやる事が盛りだくさん。必要物品だけでも引越し会社に依頼されると、とても楽になりますよ。

地方創生として起業支援金・移住支援金が出る自治体もある

2019-07-27

ネットの普及にともない、仕事のスタイルも多様化してきました。従来の「オフィスで働くサラリーマン」以外にも、遠隔地で在宅勤務をする人や自分で起業する人が増えています。

こういったIT化動きを受けて、国も地方へ移住して起業する人のための支援内容を充実させようと動き始めました。制度を上手に利用して起業のきっかけにすれば、リスクも低くなりますね。

【地方創生起業支援事業で、支援金ゲット!】

地方の活気を支援するために、内閣府では「地方創生起業支援事業・地方創生移住支援事業」というものを2019年4月にスタートさせました。これは、東京一か所に人口や企業が集中している現状を変えようという試みで、地方での企業やUターンやIターンを後押しするために始められたものです。

主な支援者は各地方の公共団体。各地へ移住した人が地域の課題に取り組み「社会性」「事業性」「必要性」の観点を持った「社会的起業」を行う場合、最大200万円の「企業支援金」が出るという制度です。

ただし、どんな業種の起業でも支援が受けられるわけでなく、各自治体が公表しているマッチングサイトに「移住支援金対象」として掲載されている内容に合致している内容であり、なおかつ事前に自治体による審査を通るという条件があります。

【移住支援金もゲット!】

このほかに、地域の重要な企業(中小規模)に就職する場合や、社会的起業をする移住者むけに「移住支援金」とという支援制度があります。「移住支援金」は最大100万円・単身者の場合は最大60万円をもらえるというもの。

こちらの支援を利用するには、「直近5年間以上は東京23区に住んでいるひと・または通勤していた人」が「東京圏以外の都道府県または東京県内の「条件不利地域」へ移住する」という条件が付いています。

移住先については「移住支援事業を実施する都道府県・市町村」に限るという条件もありますので、事前に支援金をもらえる対象になっているのかどうかを確認しておきましょう。

【起業支援・移住支援ともに、2019年から6年間の実施予定】

ちなみに、起業支援・移住支援ともに、2019年から6年間実施される予定です。開始時期や支給金額は、主催する地方公共団体によって変わりますので、細かくチェックしましょう。

とはいえ、起業の段階で地方公共団体からの金銭サポートを受けられるのは大きなメリット。地方での新しいビジネスの後押しになりそうです。
もちろんお引越しの際には、格安引越しのLIVE引越サービスをご利用くださいね!

シングルマザーは田舎への移住で手厚い優遇もあります

2019-07-26

身の回りでバツイチ子持ちの人が増えていませんか?最近は、年々離婚率が上がっているようです。そして、離婚でシングルマザーになったことをチャンスととらえて、生活スタイルも一新してみようという女性も少なくありません。

田舎への移住も選択肢のひとつで、シングルマザーを優遇する地方も意外と多いんです。

【移住誘致に熱心な地域はシングルマザーにも優しい】

シングルマザーにやさしい土地とは、若い世代の移住者を積極的に誘致している地方のことです。シングルであっても若い女性とこどもが生活しやすい支援をすることで若い世帯を誘致したいと、シングルマザーを優遇してくれるんです。

たとえば新潟県では「母子・父子・寡婦福祉資金貸付金」があって福祉資金の貸付をしてくれますし、シングルマザーの就職を支援するための就業相談なども整備され、シングルマザーへのサポートが非常に手厚い地域です。

こういった優遇を利用するために、東京などの都心部から新潟へ移住してくる女性も少なくありません。

【シングルマザーを貴重な戦力とみる起業もある】

都心部からの移住者誘致に積極的な地域ときくと、田舎で人がいないから支援するんだろう、と思うでしょう。たしかに自治体には若い世代に来てほしいという目的がありますが、シングルマザーを貴重な戦力とみてサポートしてくれる企業もあります。

たとえば石川県の超有名旅館では、旅館の主要スタッフである「お部屋係」を確保するために母子寮を作っています。母子寮の1階には保育園があり、住居と保育園が一体化しているためにシングルマザーでも安心して働けるのが大きな魅力。

仕事と住居と保育園を一気に確保できるとは、都心部ではとても考えられないような優遇ですが、企業側としてもスタッフの確保ができ、シングルマザーも安心して子供を預けられる・収入も確保できるというウィンウィンのシステム。

ちなみに、こちらの旅館スタッフの平均勤続年数は10年以上になるといい、双方に利点の大きい制度なんです。

【シングルマザーとして優遇される土地で住みませんか】

シングルマザーとして働くのは楽なことではありません。少しでも支援が受けられる地域、優遇措置がある地方に移住するのは、長い目で見るとママにも子供にもいい選択肢になるでしょう。

もちろんお引越しの際には、格安引越しのLIVE引越サービスをご利用くださいね!

移住の補助金を出している自治体について

2019-07-26

最近は、様々なきっかけから「田舎暮らし」を始める人が増えています。しかし地方での新しい生活を考えるとき、初期投資の金額を考えてしまい、ためらうことも多いでしょう。

最近では、移住に関する費用の補助金を出して、積極的に移住を応援している自治体も増えてきました。自治体のサポートを上手に利用すると、負担を少なくして移住できますよ。

【定住目的で家を購入・新築すれば、支援金がある】

国や地方自治体では、東京など大都市への一極集中を解消するために都心部から地方への移住をすすめています。受け入れ先となる自治体では各種の「移住支援制度」を用意して、少しでも多くの人や企業に来てもらうべく努力をしているんです。

「移住支援制度」にはいろいろなタイプがありますが、なかでも魅力があるのが移住時に利用できるお金のサポート制度。支援金や助成金という形で、移住してくる人々に対するサポートをしている自治体はたくさんあります。

よく見られるのが、住居に関するお金の支援です。たとえば、三重県鳥羽市では定住目的で住居を購入・新築した場合に交付金がでる支援制度「鳥羽の定住応援」があります(令和元年現在)。

利用にあたっては利用者が40歳以下であることや、鳥羽市に定住する目的の住宅であることなどが条件ですが、新築した場合の上限100万円の交付金はかなり大きな金額です。

【地域経済のための起業サポートに、支援金が出る】

移住先で新しくビジネスを始めようという人もいます。そんな場合は企業資金の一部を支援してくれる制度を利用してみてはいかがですか。

広島県三次市では、「創意工夫ビジネス支援事業」という制度があり、地域経済の活性化に役立つビジネスを起業するなら必要な経費の1/2を上限として300万円までの支援が受けられます(令和元年現在)。また市長からとくに重要だと認められた事業に対しては、上限500万円がサポートされます。

これから地方で新規事業を始めてみようという人たちにとっては、勇気がもらえる支援ですね。

【地方で暮らす・働くことを考えてみましょう】

全国の地方自治体では、人口の流出や若い世代の減少が深刻な問題になりつつあります。国と自治体がともに「地方で住んでみませんか?」と誘致している状態ですから、移住希望者には利用しやすい支援が増えてきているんです。

地方への移住を考えているのなら、まず利用できる支援制度がないかどうか、事前に調べておきませんか。

田舎への移住、その前にしっかりと確認した方が良い事

2018-12-13

このところ人気の高まっている「田舎暮らし」。イメージとして定年後の新しい人生を田舎で再出発するという形が浮かびますが、実は若い年代のカップルやファミリーも田舎暮らしを実践し始めています。

そんな田舎への移住ですが、事前の準備が出来ているかどうかで、成否が分かれることもあります。今回は、田舎暮らしを始める前にチェックしておくポイント3点をざっくりと説明しましょう。

【物価は本当に安いか】

田舎への移住を始めるときに「物価が安いから」と思っている方も多いでしょう。実際に生活費を安く抑えられる面はありますが、それ以外に新しく必要になって来るコストもあります。

たとえば、田舎へ移住するには車は必需品。となると、車の維持費がかかってきます。車は購入時よりも後の維持費が高いものです。

生活費のシミュレーションのなかに、車関係のコストをきっちりと入れておきましょう。

【賃料の安さと自治体の補助の内容】

田舎はたしかに、賃貸物件の家賃が安いです。これは非常に大きな魅力ですが、はじめに見た賃料ですぐ契約してしまうのは、損かもしれません。

というのも、最近では各自治体が田舎暮らしを応援しており、移住してくる人への支援として、家賃補助やさまざまな支援体制を整えているからです。住み始めてから数年間の家賃を補助してくれることもありますし、一定期間ずっとそこに住めば、物件そのものが譲渡されるケースもあります。

せっかく自治体が補助しているのですから、上手に利用して、安い賃料をもっと安くすることを考えるとお得です。

【田舎ならではのご近所コミュニティ】

田舎に限らず、都心部を一歩離れれば今でも強固なご近所コミュニティが成立している地域がたくさんあります。強固なコミュニティは、ちょっと入りにくい気がしますが、田舎への移住を積極的に受け入れている地域なら、コミュニティも受け入れ態勢が出来ています。

新しく入ってくる人を歓迎するムードになっている地域をさがして、そこへ移住するという考えで場所を探してもいいですね。

田舎への移住(引越し)したお客様の声(大阪から長野)

2018-11-26

今回は、念願の田舎暮らしを実現するために、大阪から長野県へお引越しをされたお客さまからのお声をご紹介いたします。お家一軒まるごとのお引越しで作業量が膨大になり、当社サービスを便利にご利用いただけました!

お客様の声

このたびは、長野県までの遠い引越しをしていただいて、ありがとうございました。とてもいい引越しになりましたので、お礼のお手紙を書こうと思いました。

わたしたち夫婦は、長年大阪に住み、仕事をしておりましたが、かねてより田舎暮らしをしたいと思っていました。どこか良い場所はないかと思いましたが、あまり縁がなく、やはり定年まで待つかと考えたところ、長野県に良い物件が見つかりました。

あまり引越しまで長いあいだ物件を空けておくことができず、引越しまでの時間が足りませんでした。家一軒まるごとの引越しというと、たくさんある荷物の片づけが大変で。

なによりも、家財道具一式をすぐに引越してくれる会社を見つけることもできず、たまたま知り合いの紹介で御社を利用しました。尋ねましたら料金も手ごろで、これならいいと思い、何回も相談しているうちに、不用品もずいぶんたくさん引き取ってもらえることがわかりました。

長野の家はそれほど広くありませんし、大阪で住んでいる家にあるものはほとんど置いていくしかない。困っていたので、不用品の引き取りはとてもいいサービスでした。

不要品の料金も、たぶんほかの不用品処分会社にたのむより安かったです。ついでに、ということでマイカーを長野まで運ぶ陸送も頼み、大きなものですぐに必要でないものは一時預かりも頼みました。

ひとつの引越し会社にこんなにたくさんのことを頼めると思っていなかったので、引越しの支度が一気に楽になりました。荷物の引き取りも届けも、なにもかもやってもらえましたし、あとから車も一時預かりの荷物も届きました。

今では、夫婦ふたりで田舎暮らしを楽しんでいます。本当にありがとうございました。

田舎への移住(引越し)したお客様の声(東京から高知)

2018-11-23

今回は、東京から高知県へ「田舎暮らし」のために移住したお客様からのお声をご紹介します。長距離のお引越しにくわえて大量の家財道具をはこぶお引越しでしたが、当社の引越サービスにご満足いただけたようです。

お客様の声

先日は、高知県への引越しをお願いしまして、ありがとうございました。退職にともなって念願の田舎暮らしをしようと主人とふたりで家を探し、いざ引越しとなって荷物の多さに呆然といたしました。

東京には結婚直後から住み、同じマンションに長く住んだために一度も家財道具を整理する必要がなく、いつの間にか、たまりにたまったものが山ほどありました。田舎への移住を決めてから少しずつ荷物を処分していましたが、とてもその程度で足りるような家財道具ではなく…。

とにかく高知で住むところを見つけたので引越しの相談をLIVEさんと具体的に始めたころから、どうやって大量の家財道具を処分しようかとかなり頭が痛くなりました。主人の仕事道具などもあり、簡単に処分することもできなくて。

そのとき、LIVEさんから、不用品の処分も格安でお引き受けしますと言ってもらえて本当によかったと思いました。自分たちで大きな家具や家電を処分場まで運ぶのも大変ですし、いよいよ田舎への移住と決まると忙しくて忙しくて、とても時間も取れないということがだんだんわかってきたからです。

荷物を出すまでに、不用品の確認のために我が家に来てもらい、処分するものを話しているうちに、こちらの予想よりも安い金額で引き取ってもらえることもわかり、ほんとうにほっといたしました。定年後の田舎暮らしですので、金銭的に節約できる部分はしたかったのです。

最終的には荷物をぜんぶ高知の家に運び込め、問題なく田舎暮らしを始めました。細かい部分までいろいろとご支援いただき、ありがとうございました。

移住支援制度がしっかりしている自治体|田舎へお引越し

2018-09-18

定年をきっかけにして、長年の夢である田舎暮らしを始めてみようとお考えの方もいらっしゃるでしょう。LIVE引越サービスにも、都心部から地方へのお引越しをされるお客さまのご相談を数多くお受けしております。

お客海女の行き先はさまざまですが、最近は移住について自治体が支援しているところが増えてきたようです。心強いですね。

【田舎暮らしの準備には、情報収集が大事!】

田舎暮らしを始めるといっても、それまで住んでいた場所からまったく新しい場所へお引越しをするには、いろいろと準備が必要です。最も大事な準備と言えば、現地での新生活に関する情報収集でしょう。

最近では、田舎暮らしを具体的に検討する人が増えている状況を考えて、全国の自治体で各種の支援制度が作られています。

たとえば移住希望者の多い北海道では、実際に移住後の生活がどうなるか、移住後の仕事や生活はどうかといった情報を提供するための窓口を設置。「北海道ふるさと移住定住推進センター」といい、札幌と東京都内の二か所にあります。

すでに移住を経験している人のインタビューが紹介されていたり、現地の空き家情報があったりしますので、移住後の生活がよりイメージしやすくなっています。移住希望者への情報提供がうまくできているケースですね。

【現地での体験ツアーに参加】

こういった情報を集めた後は、いよいよ現地を見学することになります。これも支援制度によって「移住体験ツアーや住宅をめぐる「物件めぐりツアー」、農業に興味のある人向けに「農家体験ツアー」などがあります。

気になる体験ツアーに参加すれば、実際の田舎暮らしを知ることができますし、こういった体験ツアーの多くは、他の地域から移住してきた先輩が案内してくれることになりますので、気になっている質問などを気軽に尋ねられます。

【支援制度が手厚い地域は、移住後のサポートも安心】

新しい場所で、新しい生活を送ってみたい。そんな移住希望者の夢をサポートするのが自治体の移住支援制度です。この制度がしっかりしている自治体は、移住後のサポートも手厚い傾向があります。

上手に利用して、田舎暮らしを成功させましょう。もちろん、お引越しには、LIVE引越サービスがお役に立ちます!

人気の田舎暮らし、引越してからの新生活で気を付けたい事

2018-08-29

田舎暮らしにあこがれる人は、年齢に関係なく年々増加しているようです。しかし都会での生活とは違う点が、多々あるのが田舎暮らしです。

そこで、田舎へ引っ越してから新生活をするうえで気を付けたほうがいいことや、注意点をまとめました。入念な事前準備で、快適な田舎暮らしを始めませんか。

【物価・賃料は安いが収入を得にくいので、マネープランが重要】

田舎暮らしの特徴としては、物価や家賃が都心部と比べて安い点が挙げられます。生活費が安価で済むというのはひじょうに良いことですが、反対に言えば、都心部よりも収入を得る手段が限られます。

アルバイトやパート先が豊富にあるわけではないため、生活費が足りなくなった場合、働いて補充することがとても大変なのです。とくに定年後に田舎暮らしをしようと考えている場合は、事前に支出計画をきちんと立てておくことが大事です。

【自治体の補助を上手に利用】

田舎暮らしは全国の自治体も力を入れている事業のひとつです。とくに住居にかかわる支援制度は、全国あちこちの自治体が個別の制度をもうけています。

定住促進奨励金やリフォーム支援など、補助制度は多種多様。住みたい地区が決まっているのなら、その自治体でどんな補助を受けられるのかを、あらかじめ調べておきましょう。

たとえば、愛媛県内子町では内子町の分譲宅地を購入する場合に、補助金がでて、かなり格安で土地を購入できます。ただし、購入後10年以上住むという条件があります。

補助の内容や条件については、田舎暮らしを始める前から、しっかりとリサーチすることが重要です。

【近所コミュニティーは、田舎暮らしでは不可欠の要素】

田舎暮らしで重要なのが、ご近所コミュニティーです。都心部の人間関係が非常に希薄になっていて、マンションの隣の住人についてもよくしらないということがありますが、田舎暮らしではご近所コミュニティーに入らなくては生活していけません。

住人の少ない田舎では、密接な人間関係を持つことで、助け合いの精神が育まれます。あとから田舎暮らしをして入っていくひとほど、ご近所コミュニティーに早くなじむようにして、地域の一員となるように心がけましょう。

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